意外と高い？インターネットバンキングで海外送金をするには

Yumiko Kijima

2019年12月5日（1年以上前に更新）

この記事は8分で読めます

この記事では、インターネットバンキングを使って海外送金ができる銀行の情報をまとめました。具体的な送金方法や手数料などを比較し、おすすめの銀行はどこなのか見ていきます。

銀行の為替レートには為替手数料が上乗せされていることに注意。銀行に代わる海外送金サービスとして、リアルレートで銀行の最大14倍安くについても紹介します。

実際の為替レートで海外送金

こんなに違う？インターネットバンキングの海外送金にかかる手数料を徹底比較！

多くの銀行では、窓口とインターネットバンキングで異なる送金手数料が設定されており、オンラインからの送金の方が基本的に安いことが多いです。

しかしそれでもまだ銀行からの海外送金は高額になりがち。その中でもどこで安く送金できるのか、以下で銀行のインターネットバンキングから海外送金した場合の手数料およびリアルレート海外送金サービスWiseの手数料を比較しました。

日本の円口座からアメリカのドル口座へ10万円を送金する場合

銀行/海外送金サービス	送金手数料（中継銀行手数料：送金者負担）	為替レート	合計コスト
三井住友銀行SMBCダイレクト ¹	6,000円	為替手数料を上乗せしたレート（1ドル＝109.021円）	6,000円+為替手数料
みずほダイレクト	8,000円²	為替手数料を上乗せしたレート（1ドル＝109.57円）³	8,000円＋為替手数料
ゆうちょダイレクト ⁴	3,000円	約2円の為替手数料を上乗せしたレート（インターネット上に公示なし）	3,000円＋為替手数料
楽天銀行¹	1,750円	為替手数料を上乗せしたレート（1ドル＝109.545円）	1,750円＋為替手数料
新生銀行Goレミット ¹	2,000円	為替手数料を上乗せしたレート（1ドル＝109.669円）	2,000円＋為替手数料
ソニー銀行 ¹	6,000円	為替手数料を上乗せしたレート（1ドル＝108.769円）	6,000円＋為替手数料
スルガ銀行インターネットバンキング	4,000円⁵	為替手数料を上乗せしたレート（1ドル＝109.57 円）⁶	4,000円＋為替手数料
SMBC信託銀行プレスティアオンライン¹	3,500円	為替手数料を上乗せしたレート（1ドル＝109.555円）	3,500円＋為替手数料
Wise¹	225円+送金額の0.79%	実際の為替レート（1ドル＝108.565円）	1,007円送金する

表中で1番高いみずほ銀行と海外送金に特化したサービスWiseでは約7,000円もの違いがあることがわかります。

ここで、さらに気をつけたいのが銀行が使う為替レート。銀行はそれぞれ独自に為替レートを定めているため、レートにも違いがあることがわかります。

海外送金の「隠れコスト」：為替レートに含まれた為替手数料

実際の為替レートは市場の動きに合わせて常に変動しています。利便性の観点から、銀行は毎朝10時ごろにその日の基準レートとなる「仲値」を定めています。

銀行が海外送金する際、その仲値に、1ドルあたり1円といった為替手数料を上乗せしています（銀行によって為替手数料は異なります）。この為替手数料は為替レートに含まれているので、送金者が見落としがちな「隠れコスト」となりがちです。

具体例を見てみましょう。2019年12月4日のみずほ銀行の仲値は1ドル＝108.57円ですが、同日の海外送金のレート（TTSレート）は1ドル＝109.57円となっています³。為替レートに、1ドルにつき1円の手数料が含まれているということになります。1,000ドル送金したい場合、送金手数料とは別に1,000円余分に取られていることになります。

海外送金をするには、送金手数料だけでなく為替レートも比較してみましょう。また、Wiseのように実際の為替レートを使用するサービスを検討してみても良いですね。

Wise：銀行に代わる、リアルレートの海外送金サービス

銀行に代わる選択肢として、海外送金に特化したサービスを使ってみてもいいかもしれません。

海外送金サービスの１つWiseでは、

常に実際の為替レート
送金手数料が格安に設定されている（銀行の最大14倍安い）
従来とは異なる送金システムによって、受取人にも特別な海外送金受け取り手数料がかからないのでお得

といった特徴があります。

海外送金にかかるコストは、公式サイトから簡単に海外送金シミュレーションできます。Wiseが本当に一番安い海外送金の方法かどうか、他のサービスとの比較も行なっていますので、確認してみてくださいね。

手数料が安いだけではなく、銀行のインターネットバンキングよりも簡単に送金できる可能性も高いです。初回かつ10万円以下の送金であれば、アカウント開設後すぐに送金できるでしょう。

送金コストをチェックする

インターネットバンキングから海外送金ができる銀行

上記の銀行は、インターネットバンキングから海外送金手続きができます。事前にマイナンバーなどの提出を済ましておくとスムーズですね。

その他多くの銀行（りそな銀行、横浜銀行など）は、海外送金は扱っていますが、ネットバンキングからは手続きができず、窓口に向かう必要があります¹⁷⁺¹⁸。法人の場合は、外為WEBサービスに登録すると、オンラインから外国送金ができますが、契約料や月間利用手数料などのコストがかかることがほとんどです。

なお、Wiseでは、ビジネスでも登録料無料で利用できます。

海外送金を扱っていない銀行

以下の銀行は、海外送金自体を扱っていません。

インターネットバンキングの海外送金のやり方

インターネットバンキングで海外送金をする最大の魅力は、窓口に行く必要がないため、時間や手間を節約できるということ。しかし、下記で見る通り、意外と準備期間がかかることに注意しましょう。

以下では、三井住友銀行を例にとってオンラインでの海外送金方法を解説します⁷。どの銀行も手順は似ていますが、必ず事前に各銀行のホームページで確認するようにしましょう。

海外送金サービスに申し込む
本人確認書類・マイナンバー書類をアップロード（もしくは郵送・来店）
（1~5営業日後）サービス開始　
送金先口座の事前登録
（翌営業日）情報の確認後、登録完了
海外送金の依頼
口座から送金金額と手数料が引き落とされる
（3~5営業日後）受け取り人の口座に送金額が振り込まれる

インターネットバンキングの海外送金に必要な書類

インターネットバンキングで海外送金するには、事前に本人確認書類とマイナンバー書類を銀行に提出する必要があります²³。ただし、既に銀行にマイナンバーなどを届けている場合は、この行程は省略される場合もあります。

【本人確認書類】

運転免許証
パスポート
個人番号（マイナンバー）カード
住民基本台帳カード
在留カード
特別永住者証明書

【マイナンバー書類】

個人番号（マイナンバー）カード
通知カード

インターネットバンキング海外送金まとめ

以上、インターネットバンキングを使った海外送金についてみてきました。ほとんどの銀行では、インターネットバンキングから海外送金ができるようになっています。しかし、送金前に登録や本人確認を済ませる必要があり、実際に送金できるようにまでに数日～1週間程度かかることも。そのため、オンラインとはいえ、時間や手間がかかってしまうこともあることを留意しておきましょう。

さらに、銀行のインターネットバンキングで海外送金をする際は、実際の為替レートではなく、為替手数料を上乗せした独自のレートが使われます。この為替手数料は、見落としがちな海外送金の隠れコストと言えます。

海外送金コストを抑えたい人は、Wiseのように実際の為替レートで送金ができるサービスを検討してみるのもいいかもしれません。Wiseなら、初回かつ10万円以下の送金であれば、アカウントを開設すればすぐに送金ができるのも便利です。実際にかかる各国への海外送金日数も紹介していますので、確認してみてください。

ソース

海外送金にかかる手数料を比較 | Wise 2019年12月4日15:15(日本時間)確認

外国送金（仕向送金）| みずほ銀行

外国為替公示相場 | みずほ銀行 2019年12月4日15:18(日本時間)確認

「国際送金の料金改定等」のお知らせ | ゆうちょ銀行

外国送金 | インターネットバンキング | スルガ銀行

外貨預金金利・外国為替相場 | スルガ銀行為替相場（電信相場）2019年12月4日15:10(日本時間)確認

外国送金サービス（SMBCダイレクト）｜三井住友銀行

三菱ＵＦＪダイレクトの「外国送金」｜三菱UFJ銀行

みずほダイレクトで外国送金はできますか｜みずほ銀行

国際送金｜ゆうちょ銀行

海外送金｜楽天銀行

新生銀行Goレミット

ソニー銀行からの外貨送金（仕向け送金）｜ソニー銀行

外国送金｜スルガ銀行

送金方法｜海外送金サービス｜セブン銀行

海外送金（電信送金）｜SMBC信託銀行プレスティア

外国送金のご案内│国際業務・外国為替取引│りそな銀行

外国送金｜横浜銀行

【振込・振込予約】海外の口座へ振込できますか？｜イオン銀行

【振込】海外の金融機関へ送金はできますか？｜じぶん銀行

海外の銀行への振り込みはできますか。 | ジャパンネット銀行

振込・振替について｜JAネットバンク

本人確認書類・マイナンバー確認書類のアップロードについて | 三井住友銀行

*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。

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