海外赴任時に楽天モバイルを利用する方法を解説！
楽天モバイルは海外赴任時に便利なサービス内容になっています。楽天モバイルのサービス内容やメリット、デメリット、電話番号の維持や使い方などを分かりやすく解説します。Wiseなど利便性の高い海外赴任時向けのサービスについても併せて紹介します。
アメリカから日本に荷物を送る方法を比較解説！送料や日数、追跡まで
アメリカにいる人が日本にいる家族や知人に荷物を送る場合、どんな配送方法が利用できるのでしょうか。さまざまな配送方法のうち、もっとも安いのはUSPSと言えるでしょう。
この記事では、アメリカから日本へ荷物を配送する方法や、配送時の注意点、そして米ドルでの支払い時や海外送金時に役立つWiseのサービスについて紹介します。
| 目次🔖 |
|---|
アメリカから日本に荷物を送る：USPS
アメリカから日本に荷物を送る際、まず選択肢に挙げられるのがアメリカの郵便局・USPSです。例えばアメリカのニューヨーク州から日本の東京へ7lbsの荷物を送る場合、以下のような料金や日数がかかります。
| 発送方法 | サイズ・重量（最大） | 料金 | 日数 | 追跡の有無 |
|---|---|---|---|---|
| Global Express Guaranteed | 161.85ドル² | 1〜3営業日³ | 可能 | |
| Priority Mail Express International | 113.70ドル² | 3〜5営業日⁴ | 可能 | |
| Priority Mail International | 86.90ドル² | 6〜10営業日⁵ | 可能 |
※2023年8月時点
USPSとは？
USPS（United States Postal Service）は、アメリカの郵便会社です。日本の郵便局のような位置づけで、日本国内に入ってからは日本郵便（国際郵便）やFedExによって配送されます。
民間の配送会社よりも安いことが多いので、日本への配送の際にまず選択肢に入ってくるでしょう。
USPSでアメリカから日本に荷物を送る際の送料
USPSでアメリカから日本へ荷物を送る際、もっとも高いのは、Global Express Guaranteedだと考えられます。保険付きで配送スピードも速いので、料金もそれなりにかかってしまうのです。
なるべく安く荷物を送るなら、Priority Mail Internationalがおすすめです。これは3種類の専用ボックスに入れて送る配送サービスで、それぞれのボックスによって値段が異なります。
USPSでアメリカから日本に荷物を送る際の日数
もっとも早く配送できるのも、Global Express Guaranteedです。なんと1〜3営業日で日本まで届きます。日本のEMSに当たるPriority Mail Express Internationalは、その次に早い配送方法です。3〜5営業日で届けられます。
もっとも遅いPriority Mail Internationalでも6〜10営業日で届きます。実際は2週間程度見ておけば安心でしょう。
アメリカから日本に荷物を送る方法：(DHL、FedEX)
グローバル配送会社を利用して、アメリカから日本へ荷物を送ることもできます。アメリカからの配送で主に利用できるのは、DHLとFedExの2社です。
例えばアメリカのニューヨーク州から日本の東京へ7lbsの荷物を送る場合、以下のような料金や日数がかかります。
| 発送方法 | サイズ・重量 | 料金 | 日数 | 追跡の有無 |
|---|---|---|---|---|
| DHL | 200.48ドル *Box #2 - Medium (Pizza) - 1 Piece - 7 lb (13.2 X 12.6 X 2 in.)⁷ | 5日⁷ | 可能 | |
| FedEx | 263.62ドル（エコノミー） 326.62ドル（プライオリティー）⁹ | 4~5日⁹ | 可能 |
※2023年8月時点
DHLとFedExでアメリカから日本に荷物を送る際の送料比較
DHLとFedExで7ポンド程度の荷物を送る場合、2023年8月現在ではDHLの方がお安く配送できるようです。
しかし、FedExの方がより大きな荷物を配送することができるかもしれません。それぞれのウェブサイトから、比較をしてみても良いかもしれません。
アメリカから日本に送ることができないものに注意しよう
日本宛の荷物には、以下のように入れてはいけないものがあります¹⁰。誤ってパッキングしないように注意が必要です。
・電子タバコやカートリッジ（例外あり）
・薬物・麻薬、向精神薬、大麻など
・危険物
・貴重品
・わいせつまたは不道徳なもの
・肉類や生野菜、果物、米や豆など
・ペットフード など
日本への荷物には、食品などが厳しく禁止されています。
その他にも禁止物があるため、詳しくはご自身でも確認が必要となるでしょう。
よりお得な海外送金：Wise
アメリカに留学や海外赴任をしている際には、日本に住んでいる家族などから海外送金や仕送りをしてもらうことがあるかもしれません。
よりお得に海外送金をしてもらいたい場合には、Wiseのような海外送金に特化したサービスを利用してもらうのがいいかもしれません。
アメリカから日本へ、または日本からアメリカへ海外送金する際、銀行を利用すると数千円程度の海外送金手数料がかかります。しかしWiseなどの送金サービスやネット銀行などを利用すると、この手数料が抑えられる可能性があります。さらに、独自の送金の仕組みを使うWiseの場合は、銀行よりもよりお得に海外送金ができるかもしれません。
また日本円をドルへ両替する際の為替レートには、両替のための手数料である為替手数料が含まれています。そのため利用する銀行や両替所によって、為替レートが異なるわけです。
Wiseはこの手数料を含まない実際の為替レートを使用しているため、よりお得に海外送金ができる可能性があるのです。
海外送金をする際には、他の送金サービスとも比較しながら、あなたのニーズに合った送金サービスを使ってみてください。また、詳しい日本から海外への仕送り方法については、こちらも参考になりますよ。
Wiseの会員登録・使い方
- Wiseホームページからアカウント登録
- 本人確認を行う (日本国内在住の場合はマイナンバーが必要です。海外在住の場合は、マイナンバーは不要で、海外の本人確認書類が必要です。）
- アカウント作成は完了！
Wiseでは海外送金以外にも、海外口座情報取得やデビットカードなどの機能もあります。アメリカでの支払いや日々のお買い物などをサポートできるサービスばかりなので、まずは無料のアカウント登録から行ってみてくださいね。
アメリカから日本に荷物を送る際の質問
Q1. アメリカから日本に荷物を送る際には関税がかかりますか？¹¹
アメリカから日本への荷物には、原則関税がかかります。しかし、課税価格の合計額が20万円以下の場合には、一般の関税率ではなく「簡易税率」が適用されます。
さらに、課税価格が1万円以下の荷物の場合には、原則として、関税や消費税などは免除されるため、荷物は中身の価値を1万円以下に抑えて発送するとよいでしょう。ただしお酒やタバコの税金は免除になりませんのでご注意ください。
Q2. アメリカから日本に荷物を送る際には、コロナの影響がありますか？
配送先の地域で感染が拡大している場合や、航空機が大きく減便している場合には、配送遅延が起こる可能性があります。
Q3. ヤマト運輸の国際宅急便でアメリカから日本に荷物を送れますか？¹²
送れます。アメリカのヤマト支店もしくは取扱店に持ち込んでください。また、UPSと連携しているのでUPSの支店で取り扱える可能性もあります。
Q4. 英語で住所の書き方は？
英語で住所を書く際は、マンションの部屋番号や番地から記載していきます。詳しくは、こちらを参考にしてみて下さい。
まとめ
アメリカから日本へ荷物を送る際には、アメリカの郵便会社であるUSPSを利用すると、民間の宅配会社に比べて費用を抑えることができるかもしれません。
また、アメリカでの外貨支払いや日本への海外送金におすすめなのが、Wiseのサービスです。アメリカでのお金のやりとりや資金管理を円滑にしてくれますので、ぜひ利用を検討してみてください。
ソース
- USPS.COM | Country Conditions for Mailing — Japan
- USPS.COM | Price List
- USPS.COM | Global Express Guaranteed
- USPS.COM | Priority Mail Express International
- USPS.COM | Priority Mail International
- DHL | SIZES & WEIGHTS
- DHL | Quick Quote
- FedEx | 梱包の手引き
- FedEx | フェデックス運送料金の計算
- YAMATO TRANSPORT U.S.A | 禁制品リスト
- 税関 | 少額輸入貨物の簡易税率
- YAMATO TRANSPORT U.S.A | 国際宅急便
*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。
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