海外赴任時に楽天モバイルを利用する方法を解説！
楽天モバイルは海外赴任時に便利なサービス内容になっています。楽天モバイルのサービス内容やメリット、デメリット、電話番号の維持や使い方などを分かりやすく解説します。Wiseなど利便性の高い海外赴任時向けのサービスについても併せて紹介します。
日本から韓国に安く荷物を送る方法を解説！料金や日数、関税まで
韓国にいる家族や知人などに日本から荷物を送る場合、どのような方法があり、どれが一番安く送れるのでしょうか。結論からいうと、国際小包の船便が最も安く送ることができます。
この記事では、日本から韓国への郵送・配送手段や、送る際の注意点について解説します。また、韓国での外貨支払いや海外送金・受け取りなどに活用できるWiseのサービスも紹介しているので、併せて参考にしてくださいね。
| 目次🔖 |
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日本から韓国に安い値段で荷物を送る方法
日本から韓国に安く荷物を送る方法は複数ありますが、もっとも安く配送できるのは、郵便局の国際小包（船便）です。以下で、より詳しく比較していきます。
日本から韓国に荷物を送る方法：郵便局を利用
日本から韓国に荷物を送る場合、まず頭に浮かぶのが郵便局だと思います。郵便局の国際便は以下のように多種多様です。
ここでは、東京都から3キログラムの荷物をソウル市に郵送した場合の料金や日数を記載しています。
*国際eパケットは2キログラム
| 発送方法 | サイズ・重量 （最大） | 料金 | 日数 |
|---|---|---|---|
| EMS¹ | 4,400円 | 2日 | |
| 国際小包（船便）¹ | 2,600円 | 2週間前後 | |
| 国際小包（航空便）¹ | 3,450円 | 5日 | |
| 国際eパケットライト² | 2,400円 | 5日 |
※2023年4月時点
EMS、船便、航空便の違いは？
郵便局から発送する手段のうち、もっとも早く到着するのは、航空機を使ったスピード便のEMSです。次に同じく航空便を使う国際小包の航空便が速く、もっとも遅いのは船で運んでいく国際小包の船便です。
なお航空機と船の両方を使って運ぶSAL便もありますが、韓国との間で取り扱いはありません。
EMSで韓国に荷物を送る
韓国にとにかく早く荷物や書類を届けたいなら、EMSがおすすめです。料金は一番高くなりますが、ソウル市ならたったの2日で届きます。日本国内での郵送と1日程度しか違いがないほど、早く届けられます。
国際小包船便でカナダに荷物を送る
極力郵送コストを抑えたい場合は、国際小包の船便を利用します。2週間前後かかりますが、2,600円で30キロまでの荷物が届けられますよ。
国際小包航空便で韓国に荷物を送る
EMSほどは速くなくてもよいけれど、一週間以内には届けたい場合は、国際小包の航空便を活用しましょう。ソウル市なら5日で届きます。
国際eパケットライトで韓国に荷物を送る
2キロ以下の荷物を届けるなら、小形包装物の国際eパケットライトが活用できます。ただしSAL便扱いになるため、思ったよりも早くは届きません。スピーディーに届けたい場合は、EMSを利用するとよいでしょう。
ここでは、東京都から3キログラムの荷物をソウル市に郵送した場合の料金や日数を記載しています。
日本から韓国に荷物を送る方法：宅配会社（ヤマト、FedEX、DHL)
韓国に荷物を送る際には、民間の配送会社も選択肢に入ります。特に国際郵便では対象外になってしまう30キロを超える重い荷物は、FedEx、DHL、UPSの3社を利用することになりますね。
| 発送方法 | サイズ・重量（最大） | 料金 | 日数 |
|---|---|---|---|
| クロネコヤマト³ | 4,650円（最大5キログラムまで） | 3〜5日 | |
| FedEx⁴ | FedEx International Priority®：21,550円、FedEx International Economy®：21,113円 | 翌日〜4日 | |
| DHL⁵ | 18,519円 | 翌日〜 | |
| UPS⁶ | 19,180円 | 問い合わせをお願いします。 |
※2023年4月時点
ヤマトの国際宅急便で韓国に荷物を送る
クロネコヤマトの国際宅急便は、荷物の大きさが重量によって配送量が異なるため、軽い荷物ほど安く送れます。3キロの荷物なら4,650円と国際郵便並みに安いのが魅力です。
配送にかかる日数は原則3〜5日ですが、個人宛の荷物の場合、インボイス上にCCIC（Customs clearance indigenous code）と電話番号の記載が必要です。この記載がないと、さらに配送日数がかかる可能性があるため、余裕を持って荷物を送り出す必要があります。
FedExで韓国に荷物を送る
代表的な国際宅配会社のひとつであるFedExから韓国に配送すると、2万円ほどの費用がかかります。コストを節約したい人には不向きかもしれません。ただし初めてアカウント登録した方は、割引料金で配送可能です。
DHLで韓国に荷物を送る
DHLで韓国に荷物を送るならサイズによりますが、18,519円ほどかかりますが、翌日に配送が完了することもあります。
UPSで韓国に荷物を送る
UPSで韓国に荷物を送る場合、19,000円ほどかかります。配送にかかる日数は、問い合わせをお願いします。
日本から韓国に送ることができないものに注意しよう⁷
日本から韓国に荷物を送る際、以下に該当するものは送れませんのでご注意ください。特に、追跡サービスのない国際郵便のeパケットライトなどは、そのまま荷物が没収される可能性もあるそうです。
・タバコ、電子タバコ
・塩
・マッチ
・果物（梅、グレープフルーツなど）
・武器
・畜産物の加工品（肉、乾燥した牛肉や豚肉でできた製品、鶏肉製品など）
・穀類などの植物
・野菜 など
タバコや電子タバコ、畜産物の加工品などは、誤って送りやすいかもしれません。荷物には入れないようにしてください。
韓国に日本の銀行の最大16倍安く海外送金：Wise
日本から近い韓国ですが、現金を郵送するのはもちろん厳禁です。代わりに海外送金サービスを活用しましょう。家族に仕送りを送る際にも利用できます。
海外送金はこれまで銀行や地方銀行などの金融機関から実施するのが当たり前でしたが、コストが数千円程度かかったり、書類が多くて手間がかかったりするのがネックでした。
よりお得に海外送金をしたいなら、Wiseのような海外送金に特化したサービスを使用してみてはどうでしょうか。上記の通り、Wiseを利用するとその他の銀行よりもよりお得に海外送金を行える可能性が高いです。
また日本円を韓国ウォンに両替する際には、両替のための手数料が含まれた為替レートを使用するのが一般的です。しかしこの為替手数料が含まれたレートよりも、この手数料を含まない実際の為替レートで海外送金ができるWiseのほうが、より多くの外貨を送金でき流かもしれないです。
他の送金サービスとも比較しながら、よりお得に送れるサービスを使ってみては。
Wiseの会員登録・使い方
Wiseの海外送金を利用する際は、簡単なアカウント登録から行います。
- Wiseホームページを開き、アカウント登録のページへ
- 本人確認をする。日本国内在住の場合はマイナンバーが、海外在住の場合はマイナンバーは不要だが海外の本人確認書類が必要
- アカウント作成が完了
日本から韓国へ仕送りをするなら、こちらを参考にしてみて下さい。操作方法が詳しく記載されていますよ。
このほかWiseでは、海外口座情報取得やデビットカードなどの機能も用意しています。
韓国へ旅行や留学をした際には、お得に韓国生活を楽しんでみて下さい。
韓国に荷物を送る際の質問
Q1. 韓国に荷物を送る際の関税はいくら？
韓国の居住者が受け取る場合で、荷物の総課税価格が10万ウォン以下であれば、関税はかかりません。それ以上の荷物は、内容に応じて関税がかかります。
Q2. EMSで韓国に荷物を送る時の日数は？
EMSで韓国に荷物を送ると、2日で届きます。他の配送手段と比較してもっとも速いでしょう。
Q3. 韓国に荷物を送る時、EMS追跡はできる？
EMSの追跡は可能です。こちらのページからご確認ください。
Q4. 韓国に荷物を送る時、船便の追跡はできる？
国際便は船便の追跡も可能です。
Q5. 英語で住所の書き方は？
英語で住所を書く際は、日本の住所を逆順で書いていきます。詳しくはこちらの記事で解説しています。
まとめ
日本から韓国に荷物や書類を送る際には、郵便局の国際郵便や国際小包、民間の宅配会社などが利用できます。もっとも安いのは国際小包の船便、もっとも速さが期待できるのはEMSです。あなたのニーズに合った配送手段を選んでみてください。
また韓国への海外送金や現地での支払いには、Wiseのサービスも活用できます。まずは無料のアカウント登録から行ってみてはどうでしょうか。
ソース
- JP Post 郵便局 | 料金・日数を調べる - 計算結果
- JP Post 郵便局 | 料金・日数を調べる - 計算結果
- ヤマト運輸 | 国際宅急便国別ガイド
- FedEx | フェデックス運送料金の計算
- DHL | 国内または国際ビジネスの配送見積もりをオンラインで無料で入手
- UPS | 2023 UPS® Rate and Service Guide Japan
- JP Post 郵便局 | 国際郵便として送れないもの
*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。
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