ナンバーレスカードとは?nlカードのおすすめからデメリット・メリットまでを徹底解説
近年増えている「ナンバーレスカード」は、カード番号などの情報が表示されていない分、セキュリティ性やデザイン性の高さから人気があります。そこでナンバーレスカードの使い方やおすすめのカードについて紹介します。
「PayPalを使ってみたいけどイマイチ使い方が分からない…」という人も多いのではないでしょうか?この記事では、PayPalの使い方をステップバイステップで解説します。ぜひ参考にしてください。
例:日本からアメリカへ1,000USD届くように送金する場合
海外送金プロバイダ | 送金手数料 | 為替レート | 合計入金額 |
---|---|---|---|
![]() | 499円² | PayPalが定める4%の手数料を上乗せしたレート² | 112,624円 |
| 1,082円(送金手数料は送金額によって異なる) | 実際の為替レート | 106,327円 |
(2020年3月6日18:14(GMT+2)時点確認。為替レートは日々変動します。表中の為替レート・日本円入金額は、あくまでシミュレーション時点のもので、常に同じ額がかかるという訳ではありません。)
PayPalで海外へ送金する際、PayPalの為替レートにはPayPalが定める通貨換算手数料が含まれていることに注意しましょう。送金手数料は499円と格安ですが、最終的なコストは意外と高くなることも。
PayPalの代わりに、実際の為替レートを使用するWiseのような海外送金サービスを利用してみてもいいでしょう。日本円から全54通貨にリアルレートで送金できます。
Wiseの送金手数料は送金額によって決まります。シミュレーションから送金通貨・送金額を選択して、どれだけ安いコストで送金できるのかチェックしてみてください。
リアルレートで海外送金:Wise無料登録🚀 |
---|
PayPalには、以下の2つのメイン機能があります。
PayPalを使えば、家族や友人にお金を送ったり、また送金を受け取ったりすることができます。日本国内・日本円でのやり取りは手数料無料²。海外への送金は手数料499円に加え、通貨換算手数料4%がかかります(詳しくは後述)²。
送金を受け取ったら、PayPalアカウントに置いておくことも、登録した銀行口座に引き出すこともできます。
SNSやメールで簡単に送金をリクエストできる機能PayPal.Meもあります。
PayPalの主な機能と言えるのが、店舗や通販サイトでの決済です。PayPalが使えるサイトの代表例としては、AliExperss、eBay、PlayStation Store、Airbnbなどが挙げられます。PayPalに事前にクレジットカードを登録しておけば、決済画面ではPayPalにログインするだけで支払いが完了します。販売者に自分のカード情報は伝わらないので安心ですね。
もちろん、商品を販売する側にもPayPalは便利です。PayPalのビジネスアカウントを利用すれば、取引を一括管理できます。受け取った代金は、登録した銀行口座に引き出すことができます。⁴
PayPalで海外送金する際に注意したいのが、PayPalが提供する為替レートです。
PayPalの海外送金手数料は499円と一見安く見えます。しかし、発生する手数料はこれだけではありません。円→USDなど、通貨の両替が生じる際に通貨換算手数料と呼ばれる手数料が為替レートに上乗せされる形で徴収されています。
PayPalの通貨換算手数料は、送金する側が負担する場合は4%、受け取る側が負担する場合は3%と設定されています²。
具体例をもって考えてみましょう。日本のAさんがPayPalを使ってアメリカのBさんに海外送金するとします。
Aさんは、1)日本円から米ドルに両替して送金するか、2)日本円から日本円のまま送金するか選べます。
1)の場合、Aさんは、PayPalが定める為替レートで日本円から米ドルへ両替することになるので、通貨換算手数料を負担するのは、Aさんになります。1000ドルの送金だとしたら、4%を上乗せした1040ドル分の日本円を支払うということになります。
2)の場合、Aさんは日本円をそのままBさんに送ることになるので、両替の必要がありません。今度は、BさんがPayPalアカウントから自分のアメリカの銀行口座に引き出す際に、日本円から米ドルへ両替することになります。この時、3%の通貨換算手数料が上乗せされた為替レートで両替が行われます。
PayPalは同通貨同士の送金にはお得ですが、異なる通貨への送金だと通貨換算手数料が意外と大きなコストになるかもしれません。PayPalに代わる海外送金の選択肢として、実際の為替レートで送金するWiseなどのサービスも比較・検討してみてもいいかもしれません。
PayPalには「個人間支払い」と「商用支払い」の2種類の支払いオプションがあります。トラブルなくお得に送金するためにも、これらの違いを理解しておくことが重要です。
個人間支払い(友達・家族への支払い)は、その名の通り個人間のお金のやり取りの際に選択します。日本国内・日本円での送金なら送金手数料は無料。海外送金の場合は499円の送金手数料がかかります。相手側に受取手数料はかかりません。個人間支払いにはクレジットカードを利用することができないため、銀行口座を登録するか、PayPal残高を使って送金する必要があります。
対して商用支払い(商品またはサービスに対する支払い)は、ネットショッピングなどで商品を購入した際に、代金を支払うために使用します。購入者(支払う側)には送金手数料がかかりませんが²、販売者(受け取り側)には所定の決済手数料がかかります⁵。商用支払いの場合はクレジットカードも利用可能です。
個人間の送金にもかかわらずクレジットカードで支払うと、商用支払いとしてカウントされ、受取相手に受け取り手数料(決済手数料)がかかってしまうので、個人間支払いの場合は銀行口座もしくはPayPal残高(残高がある場合)から支払うようにしましょう²。
支払いタイプ | 送金手数料 | 受取手数料 | 支払方法 |
---|---|---|---|
個人間支払い | 国内:無料、海外:499円 | 無料 | 銀行口座・PayPal残高 |
商用支払い | 無料 | 決済手数料 | 銀行口座・PayPal残高・クレジットカード |
PayPalの使い方を実際に見ていきましょう。
PayPalを使い始める前に、まず銀行口座・クレジットカードを登録する必要があります。ネットショッピングなどの決済のみならクレジットカードだけの登録でもOKですが、個人間送金を利用するなら銀行口座の登録が必須になります。PayPalに登録できるクレジットカード・銀行口座は以下の種類に限られています。⁶
PayPalに登録できるクレジットカード・デビットカード・銀行口座
種類 | 登録できるカード・銀行口座 |
---|---|
クレジットカード | Visa、Mastercard、JCB、AmericanExpress、Discover |
デビットカード | Visaデビットなど、国際ブランドがついたデビットカード |
銀行口座 | みずほ銀行、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、ゆうちょ銀行、りそな銀行、埼玉りそな銀行※ |
※PayPal残高を引き出すだけなら、日本全国どの銀行口座でも登録できます。しかし、支払いに利用する場合は上記6つの銀行のいずれかの口座が必要です⁷。
アカウントの開設・口座振替(またはカードの登録)が終わったら、PayPalで送金・支払いしてみましょう。
以上、PayPalの使い方を詳しく見てきました。PayPalは相手に口座情報を伝えることなく送金・支払いができる便利なサービスです。
PayPalで海外送金する際には、送金手数料だけでなく為替レートにも注意しましょう。PayPalの為替レートにはPayPalの通貨換算手数料が上乗せされています。そのため、結果的に送金コストが高くついてしまうことも。
PayPalの代替案として、実際の為替レートで送金したい人はWiseの利用も検討してみてもいいですね。Wiseの使い方はWiseガイドを参照してください。送金シミュレーションからどのくらい安く送金できるのかチェックしてみましょう。
ソース
当ブログは、一般的な情報を提供することを目的としており、扱われている全てのトピックの詳細すべてが網羅されるものではありません。当ブログは、お客様が根拠とすべきアドバイスとなることを意図しておりません。当ブログの内容に基づいていかなる行動を起こすまたはいかなる行動を止める前に、専門家またはスペシャリストのアドバイスを得る必要があります。当ブログの情報は、TransferWise Limitedまたはその関連会社からの法的、税務的、その他専門的なアドバイスを表すものではありません。過去の結果と今後も同様の結果となることは保証されません。明示または明示されていないかを問わず、当ブログの内容が正確、完全、または最新であることを表明、担保または保証しておりません。
近年増えている「ナンバーレスカード」は、カード番号などの情報が表示されていない分、セキュリティ性やデザイン性の高さから人気があります。そこでナンバーレスカードの使い方やおすすめのカードについて紹介します。
外貨預金におすすめの銀行を3つ紹介!為替手数料、金利、取り扱い通貨の数などの観点から比較しました。外貨預金のメリットとデメリットも解説。海外送金や受け取りなどが多い人も必見です。
日本に住んでいる外国人に扶養家族がいる場合、その外国人が「居住者」にあたるなら扶養控除が適用されます。この記事では外国人が扶養控除を受けるための要件や、必要な書類などについて説明します。
海外在住者や海外にある資産は日本の相続税の対象となるのでしょうか。その判断のポイントは、相続人と被相続人が10年よりも長く海外にいるか。この記事では海外資産の相続についてわかりやすく解説します。
外国税額控除とは、日本の居住者が外国との二重課税を防ぐために作られた制度です。外国で納付した外国税額を一定の範囲で控除します。その対象となる所得や対象外になる所得などをわかりやすく解説します。
183日ルールとは「短期滞在者免税」のことで、海外に短期滞在する場合、183日以下かつ他の要件も満たせば、海外で課税されないという制度です。この183日ルールの概要や注意点をわかりやすく解説します。