SBI新生銀行の外貨両替方法は？具体的な手順と手数料、ステージランクについても解説！
SBI新生銀行の外貨両替方法を徹底解説！オンラインや外貨宅配、店頭での両替方法、手数料や顧客ステージによる優遇内容まで詳しく紹介します。お得に外貨を両替するためのポイントもご確認ください。
ややこしい！？PayPalの全手数料をわかりやすく徹底解剖！計算法も
PayPalは手数料が分かりにくいという声も多く聞かれます。きちんと理解せずにPayPalを使うと、知らずのうちに高額な手数料を引かれていた！なんてこともあり得るかもしれません。
PayPalで一番気をつけたいのは、海外との取引時に発生する「通貨換算手数料」（為替手数料）です。リアルレートで海外送金できるWiseのようなサービスと比較検討した上で使うといいでしょう。
| 目次 |
|---|
海外とのやり取りにPayPalを使用するなら、為替レートに注意！
海外送金や海外通販での外貨決済に使う場合、PayPalでは通貨換算手数料というコストが4%または3%かかります。
例えば、日本からアメリカへ10万円を送金する場合を実際の為替レートを常にしようするWise（ワイズ）と比べてみましょう。
| サービス | 為替レート | 送金手数料 | 受取額 |
|---|---|---|---|
 PayPal(ペイパル) | 499円 | 独自の為替レート (1ドル = 113.815円) | 874.24 ドル |
 Wise | 758円 | 実際の為替レート (1ドル= 108.555円) | 914.21 ドル 送金する |
（2021年3月8日12:08(GMT+2)更新）
同じ送金額でも、Wiseで送った方が受取人が多くの額を受け取ることがわかります。PayPalを海外とのやり取りに使用する前に、Wiseなどの他の選択肢も検討してみるといいでしょう。
Wiseには、他にも以下のような特徴があります。海外送金だけではなく、海外通販ショッピングや海外旅行が好きな人や海外にクライアントがいる法人などは、要チェックです🔍
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PayPalの個人アカウント手数料
世界中で利用されているPayPalは、アカウント登録・年会費共に無料で利用できることが特長です。また日本円・日本国内のアカウント同士なら、手数料はほとんど発生しません。
注意が必要なのは、海外とのやり取りにPayPalを利用する際です。PayPalで海外のネットショップの支払いや海外送金を行う時は、高額な通貨換算手数料に気を付けましょう。
早速、PayPal個人アカウントの手数料を見ていきましょう。¹⁻³
| 手数料 | 国内（日本円） | 海外（外貨） |
|---|---|---|
| 個人間送金手数料（振込手数料） | 0円 | 499円 （+通貨換算手数料3～4%） |
| 商品支払い手数料 | 0円 | 0円（+通貨換算手数料3～4%） |
| 個人間送金受取手数料 | 0円 | 0円（+通貨換算手数料3～4%） |
| 通貨換算手数料 | なし | 3～4%（通貨によって異なる） |
| 出金手数料（引き出し手数料） | 【5万円未満】250円【5万円以上】0円 | 【5万円未満】250円【5万円以上】 0円（+通貨換算手数料3～4%）（米国の銀行口座に引き出す際は2.5%） |
※PayPal旧プレミアアカウントは、現在、パーソナルアカウントと同じ扱いです。
個人間送金手数料
友人や家族など、個人に対して送金する際の手数料です。日本のアカウント・日本円での送金なら、送金手数料は無料です。
海外のアカウントに送金する場合は、送金手数料が499円かかります。また、日本円→外貨の両替が生じる場合は、通貨換算手数料もかかるので注意しましょう。
Wiseなら、実際の為替レートと格安の送金手数料で送金ができます。PayPalに代わる選択肢としてチェックしてみてもいいかもしれません。
商品支払い手数料
PayPalをネットショップの支払いに利用したいという人も多いのではないでしょうか？PayPalで商品やサービスの代金を支払うのに手数料はかかりません。これは国内・海外共に無料です。
ただし、海外通販サイトで使う場合は注意が必要です。外貨での支払いには、通貨換算手数料が3%～4%かかるからです。これは意外な痛手となりかねません。
最近のカードの中には、Wiseデビットカードのように、常に実際の為替レートと格安の両替手数料を使用するものもあります。支払いと同時にアプリで通知が受け取れ、かかった手数料の確認も簡単。両替手数料も、日本円→米ドルなら0.6%と格安です。
| 手数料例 |
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受取手数料（個人間送金）
PayPalでは、個人間送金の受け取りも無料です。家族や友人からの送金を受け取る場合、国内・海外共に無料で利用できるので便利ですね。
ただしこの場合も、通貨換算手数料に気を付けましょう。送金額の3~4%が手数料として徴収されるため、受取額が少なくなる可能性があります。
なお、Wiseマルチカレンシー口座では、米ドル、英ポンド、ユーロ、シンガポールドルを始めとする該当9通貨は、受け取り手数料無料で外貨のまま受け取ることができます。海外クライアントからの支払いを受け取る人、海外からの送金を受け取る人には、特に便利な機能でしょう。
決済手数料（商品代金受取手数料）
PayPalで商品やサービスの代金を受け取る場合、個人間送金の受取手数料とは異なる決済手数料がかかります。ECサイトの販売金額の受取先にPayPalを指定している人は特に注意しましょう。
国内の決済手数料は1件あたり3.6%＋40円、海外の場合は4.1%＋40円と設定されています。他にも毎月の売上額に応じて決済手数料がお得になるマーチャントレートや、少額の受け取りに特化した少額受取手数料などの仕組みもありますが、これらの利用には申請が必要です。
PayPalをビジネスに利用する場合は、ビジネスアカウントの開設も検討してみましょう。
通貨換算手数料
PayPalを使うにあたって特に気を付けたいのが通貨換算手数料です。PayPalでは、通貨の両替が生じる際に、総額の3~4%（通貨によって異なる）が通貨換算手数料としてかかります。
具体的な例を見てみましょう。eBayで1,000ドルの商品を購入し、PayPalで支払うとします。為替レートが1ドル=105円だったとすると、通常であれば105,000円支払うことになります。
これに加えて、PayPalでは支払額の4%（米ドルの場合）が通貨換算手数料としてかかります。1,000ドルの4%は40ドル（4,200円）なので、最終的に支払う額は109,200円になるのです。この手数料は意外と高額だと感じるかもしれませんね。
通貨換算手数料について詳しくは、PayPal為替レートの記事をご覧ください。
出金手数料（引き出し手数料）
PayPalで受け取ったお金は、オンラインで使うか日本の銀行口座に出金しましょう。PayPalを使える店・サイトは、日本では基本的にオンラインに限られています。
PayPalの出金手数料は5万円未満なら250円、5万円以上は無料です。また、米国の銀行口座を引き出し先に指定している場合は、2.5%の手数料が発生します。
Wiseマルチカレンシー口座なら、該当9通貨は外貨のまま受け取り手数料無料で受け取ることができます。そのままWiseデビットカードで、店舗・オンラインでの買い物にも使えて便利ですね。
PayPalに代わる海外送金・決済の選択肢：Wise
Wiseを使えば、PayPalや多くの銀行のような為替レートに上乗せした手数料はなく、実際の為替レートと格安の送金手数料で送金できます。
また、Wiseのデビットカードは、0.45%〜3%の格安の手数料で通貨を両替して使うことができ、日本の銀行カードよりも最大75%お得に外貨を利用できます。(例：日本円→米ドル・ユーロ・英ポンドは、たった0.6%の両替手数料)
PayPalビジネスアカウントの手数料
次に、PayPalビジネスアカウントの手数料を見ていきましょう。⁴⁻⁵
| 手数料 | 国内（日本円） | 海外（外貨） |
|---|---|---|
| 決済手数料（受取手数料） | 3.6% + 40円 / 件（標準レート） | 4.1% + 40円 / 件（標準レート）（+通貨換算手数料3～4%） |
| 送金手数料（振込手数料） | 0円 | 499円 （+通貨換算手数料3～4%） |
| 通貨換算手数料 | なし | 3～4%（通貨によって異なる） |
| 出金手数料（引き出し手数料） | 【5万円未満】250円【5万円以上】0円 | 【5万円未満】250円【5万円以上】 0円（+通貨換算手数料3～4%）（米国の銀行口座に引き出す際は2.5%） |
| 返金手数料 | （決済手数料分） | （決済手数料） |
決済手数料（受け取り手数料）
PayPalのビジネスアカウントを利用するなら、決済手数料に特に気を付けましょう。決済手数料は、商品やサービスの代金の支払いを受けた際に支払う手数料です。受取手数料と考えると分かりやすいかもしれません。
決済手数料は、受取1件あたり3.6%＋40円、海外の場合は4.1%＋40円と設定されています。毎月の売上額が30万円を超える場合は、決済手数料が割り引きになるマーチャントレートを申請することもできます。
また、1回あたりに受け取る金額が国内取引2,357円以下、海外取引1,736円以下の場合、決済手数料が割り引きになる少額決済手数料の制度もあります。
マーチャントレートや少額決済手数料の適用を受けるには申請が必要なので注意しましょう。
海外クライアントがいる日本の法人・個人事業主必見！Wiseマルチカレンシー口座
ビジネスで海外との取引が多い人は、PayPalの代わりに、Wiseのマルチカレンシー口座を検討してみるのも良いかもしれません。
何より、米ドル、英ポンド、ユーロ、シンガポールドル、オーストラリアドルなど該当9通貨の受け取りを手数料無料で行えるのがWiseマルチカレンシー口座の魅力と言えるでしょう。
受け取った外貨をそのまま保有することもできますし、Wiseデビットカードを使って普段の買い物などに利用することもできます。特に操作は要らず、支払い時に実際の為替レートと格安の両替手数料（例：米ドル→日本円なら、0.58%）で日本円に自動で両替されます。
海外クライアントからの支払いをお得に受け取りたい人は、Wiseマルチカレンシー口座を検討してみてもいいですね。
送金手数料（振込手数料）
給与の支払いなど、他のPayPalアカウントに送金する際の手数料です。日本国内・日本円のアカウント間であれば無料。海外アカウントへの送金は499円の送金手数料がかかります。
最初に見た通り、PayPalを使って海外へ送金する場合、送金手数料499円とは別に3~4%の通貨換算手数料がかかることに注意しましょう。合計コストは意外と高くなるかもしれません。
常に実際の為替レートを使用するWiseなど他の海外送金の選択肢も検討してみてもいいですね。
通貨換算手数料
海外とのやり取りにPayPalを活用するなら、必ず覚えておきたいのが通貨為替手数料です。PayPalでは通貨の両替が行われる際に、両替額の3~4%（通貨によって異なる）が手数料としてかかります。
実際の例を考えてみると分かりやすいかもしれません。海外のクライアントが1,000ドル受け取れるようにPayPalで送金するとします。為替レートが1ドル＝105円の時、通常であれば105,000円必要になります。しかしPayPalではこれに加えて1,000ドルの4%（40ドル＝4,200円）が手数料としてかかるため、合計で147,000円が必要です。
意外と高額だと感じるかもしれません。海外とのやり取りが多いビジネスは、WiseなどPayPal以外のサービスを検討してみるのも良いでしょう。
出金手数料（引き出し手数料）
PayPalの残高を日本の銀行口座に引き出す際の手数料です。引き出し額が5万円未満の場合は250円の手数料がかかります。5万円以上の場合は無料です。
また米国の銀行口座に引き出す際は2.5%の手数料がかかります。
返金手数料
PayPalでは取引に問題があった場合、購入者に返金することが可能です。返金の手続き自体は無料ですが、売り手側が支払った決済手数料は返金されない点に注意しましょう。
PayPalの手数料に関するよくある質問
Q1. PayPalの手数料に消費税はかかる？ーかからない
PayPalの手数料は消費税の課税対象ではありません。
Q2. PayPalで請求するのに手数料はかかる？ーかからない
PayPalでは、手数料無料で支払いを請求することができます。PayPalの請求に関してより詳しくは、PayPalで支払いを請求するには：手数料・注意点の記事をご覧ください。
Q3. PayPalの残高チャージに手数料はかかる？ー日本ではチャージはできない
PayPalの残高にお金をチャージしたいと考えている人もいるかもしれません。残念ながら、日本のPayPalでは残高を入金することはできません。
まとめ
この記事では、PayPalを使うにあたって覚えておきたい手数料を見てきました。PayPalはアカウント登録・月会費無料で利用できるのが魅力です。しかし様々な面で手数料が発生します。
特に注意が必要なのが海外とのやり取りを行う時。PayPalは通貨換算手数料が3~4%と高めに設定されています。通貨を両替するだけで意外なコストがかかってしまうのです。
海外に送金したい・海外からお金を受け取りたい・外貨で支払いをしたい、という人は、Wiseのマルチカレンシー口座を検討してみるのもいいでしょう。主要通貨の受け取り無料、さらに格安の両替手数料で両替してお金を使うことができます。世界150ヶ国で使えるデビットカードも発行でき、便利でしょう。
ソース
- PayPal - PayPal パーソナルアカウント手数料の詳細
- PayPal - PayPalアカウントの手数料とは何ですか。
- PayPal - 返金の実行に関するよくあるご質問
- PayPal - 買い手に対してPayPal支払いを返金する方法を教えてください。
- PayPal - ビジネス向け決済手数料
*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。
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