ドロップシッピングとは?始め方・デメリットも解説!

Yumiko Kijima

ネットショップを開設しようと考えている人は「ドロップシッピング」という言葉を耳にしたことがあるかもしれません。この記事では、ドロップシッピングの仕組みを解説します。またメリットやデメリット、そしてドロップシッピングの始め方も見ていきます。

海外の商品を扱いたいと考えている場合、銀行で海外送金する代わりに、銀行の最大8倍安く海外送金できるWiseなどを利用すればコストを抑えられるかもしれません。

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ドロップシッピングとは?仕組み

ドロップシッピングとは、小売店が在庫を持つことなく、販売した商品を直接卸売業者から購入者に配送してもらうオンライン販売の形態です。小売店が直接商品を取り扱う必要がないことが特徴です。

一般的な販売では、小売店は卸売業者(商品のメーカーなど)から商品を入荷し、お店の倉庫で保管します。そして商品が売れたら、自店の在庫から発送します。対してドロップシッピングでは、小売店は販売を行うのみで、商品を仕入れることはありません。代わりに、商品が売れたら卸売業者に連絡を送り、直接購入者の元へ商品を届けてもらうのです。¹⁻³

ドロップシッピングのメリット・デメリット(知っておきたいリスク)

ドロップシッピングを始める前に、そのメリットとデメリットをしっかりし介しておく必要があります。その上で、ドロップシッピングが自分のニーズに合っているかどうかを判断しましょう。

メリット

  • 在庫を持つ必要がないため、初期費用を抑えることができる
  • 実店舗を持つことなく、自宅からオンライン上で商品を販売することができる
  • 簡単にビジネスを始めることができる
  • 消費者の嗜好やトレンドに合わせて、販売する商品を自由に変えることができる
  • 発送作業に時間を取られないため、効率良くビジネスができる

デメリット

  • 競争が激しいため、大きな利益を生むことが難しい
  • 在庫管理が難しい(売り切れなどを迅速に把握することができない)
  • 配送時のトラブルに対応することが難しい
  • 商品のカスタマイズ・ブランディングが難しい
  • 「在庫を持たずに簡単に儲かる」とうたった悪徳商法を展開する業者も

Wise:リアルレートで海外送金

ドロップシッピングを考えている人は、海外のサプライヤーへ支払いをする機会もあるかもしれません。海外送金に特化したWiseを使うと、為替手数料が含まれない実際の為替レートで送金ができます。

例:日本からアメリカへ10万円を送金する(送金額10万円に送金手数料を含む)

銀行/プロバイダ 送金手数料 為替レート 合計コスト
楽天銀行 楽天銀行 1,750円 独自の為替レート 1,750円+為替手数料
Wise Wise 758円(送金額により送金手数料が決まる) 実際の為替レート 758円

(2020年4月10日時点)

銀行は、独自の為替手数料を上乗せした為替レートを採用しています。そのため、海外送金の真のコストを把握するには、送金手数料だけではなく為替レートにも気をつける必要があります。

銀行以外の選択肢として実際の為替レートで海外送金できるサービスもあります。例えばWiseでは常にミッドマーケットレートで送金を行います。日本円から全54通貨に実際の為替レートと格安の手数料で送金できますよ。

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(⬆️受取額・為替レート・着金予定日・銀行と比べた時の節約できる金額などがシミュレーションからわかります)

ドロップシッピングの始め方:基本の流れ

では、ドロップシッピングの始め方を見ていきましょう。

1. 売りたい商品を決める

まずは、販売したい商品を決めましょう。単純に「低価格で仕入れることができるから」という理由だけでは競争に飲まれてしまいます。ニッチな商品に的を絞るのもいいかもしれません。

2. 卸売業者・サプライヤーを探す

ドロップシッピングを円滑に進めるためには、信頼できるサプライヤーを見つけることが重要です。商品は直接サプライヤーから顧客に届くため、サプライヤーの質はカスタマーエクスペリエンスに直結します。

サプライヤー(メーカー、卸売業者など)を見つけるには、自分で直接連絡を取る方法と、ドロップシッピングの仲介を専門とするサイトを利用する方法の2つあります。

直接サプライヤーと連絡を取る場合、交渉の手腕が重要になるため、ある程度の経験がある方が良いでしょう。また、展開したいビジネスの明確なアイディアが必要です。さらに、直接やり取りを行うため仕事量も多くなります。しかしその分、より深い関係が結べ、在庫確認や配送時のトラブル予防などがより簡単に行えるようになるかもしれません。

🔍ドロップシッピング サイト

手軽にビジネスを始めたい場合は、ドロップシッピングを仲介するサイトを利用するのも手でしょう。ただしその場合は、悪徳商法でないかをしっかり見極めてから利用するようにしましょう。また、年会費がかかるところがほとんどです。

大手のドロップシッピングサイトとしては、以下のようなものがあります。しかし、日本のドロップシッピングサイトは近年サービスを停止しているものも多いので注意が必要です。

  • もしもドロップシッピング(2020年4月をもってサービス休止)
  • 通販素材.com(2020年4月現在新規会員受付停止中)
  • Oberlo Dropshipping(Shopifyでオンラインストアを開設する場合専用)
  • Doba(世界最大級のドロップシッピングサイト)

3. オンラインストアを開く

サプライヤーが確保できたら、次はオンラインストアを開設しましょう。WordPressなどを使って自分で作成することもできますし、BASEやShopifyといったサービスを活用することもできます。また、Amazonに出店することも可能です。

実際に商品を販売する前に、一度実際の商品をテスト注文することが重要です。実物を見ずに販売するとトラブルの元となるので、避けましょう。

4. 商品を売り出す

オンラインストアを開設したら、消費者に商品を選んでもらうための工夫を凝らしましょう。サイトのデザインを整えたり、ブログ記事などの情報を含めたりするのも良いですね。特に注意したいのは以下の3点です。

  • 画像:オンラインストアにとって商品画像は最も重要な「購入の決め手」であると言っても過言ではありません。消費者に信頼してもらえるよう、商品イメージを的確に反映したプロフェッショナルな画像を撮影しましょう。
  • 説明:ブランド、素材、寸法などの情報を記載し、商品の情報を正確に伝えましょう。
  • 価格:利益を増やしたいのは当然ですが、あまりにも仕入れ価格よりも差がありすぎると消費者に選んでもらえません。事前に市場をリサーチし、いくらで売ればバランスがとれるか、しっかり考えてみましょう。

注文を受けたら、商品が売れたことをサプライヤーに知らせます(この過程を自動化することも可能です)。すると、サプライヤーが直接購入者に商品を発送します。

5. お金の管理

ドロップシッピングでは、売れた商品の分だけサプライヤーに支払いをすることができるため、初期費用を安く抑えることができます。

海外のサプライヤーから商品を調達する場合、海外送金で代金を支払うことになるでしょう。その際に気を付けたいのが、海外送金の手数料です。海外送金では送金手数料のほかに、為替手数料が発生します。これに気を付けないと「せっかく儲けた利益が海外送金の手数料で消えてしまった」なんてことも。

海外送金にかかるコストを削減したいなら、常に実際の為替レートを使って送金するサービスWiseを利用してみましょう。最大で銀行の8倍安く海外送金ができますよ。ぜひ一度シミュレーションで確認してみましょう。

さらに、海外ビジネスに請求書を作成する際には、Wiseの無料請求書テンプレートも便利に使えるかもしれません。

ドロップシッピングまとめ

以上、ドロップシッピングについて見てきました。ドロップシッピングとは、在庫を持たずに商品を販売し、売れたらサプライヤー(卸売業者、メーカーなど)から直接購入者に商品を発送してもらうシステムのことです。手軽にオンラインストアを開設することができるのが魅力的ですね。

ドロップシッピングを始めるには、信頼できるサプライヤーを見つけることが重要です。自分で直接交渉するのも良し、またドロップシッピングを専門にするサイトを利用することもできます。

サプライヤーが海外にいる場合、海外送金で支払いを行う必要が出てくるでしょう。その際に手数料で損をすることがないよう、海外送金プロバイダの手数料を比較してみましょう。安い送金手数料と実際の為替レートで送金できるWiseを検討してみるのも良いですね。


ソース

  1. Wise | What is Dropshipping?
  2. Shopify | What Is Dropshipping?
  3. Shopify | Dropshipping Fulfillment: Understanding The Supply Chain
  4. 楽天銀行 | 海外送金シミュレーター
  5. Wise送金シミュレーション(2020年4月10日1:38(日本時間)確認)

*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。



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