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楽天カードを海外で使う前に：手数料・方法を知っておこう！

Yumiko Kijima

2021年3月20日（1年以上前に更新）

7分で読めます

楽天カードを国内だけでなく、海外でも使いたいと考えている人も多いのではないでしょうか？

この記事では、楽天カードを海外で使う方法や手数料などをまとめています。気になる海外旅行保険についても解説。楽天カード以外の選択肢として、海外利用・外貨支払いに特化したWiseデビットカードも紹介しています。

外貨支払いをスマートに：Wiseカード💳

楽天カードの海外利用にかかる手数料
a 海外キャッシング
🔍繰り上げ返済するには？
b. カードを使って買い物
💡外貨支払いに特化：Wiseデビットカード
楽天カードの海外旅行傷害保険について：利用条件に注意！
渡航先で何かあった時の問い合わせ先
まとめ

楽天カードの海外利用にかかる手数料

楽天カードを海外で使う方法は、以下の2つがあります。

海外キャッシング（海外ATMで現金を引き出すこと）
海外店舗・海外通販サイトでカードで買い物（外貨決済）

以下では、それぞれの使用例、そして手数料の計算方法を見ていきましょう。

楽天カードの海外キャッシング（海外ATMで現金を引き出すこと）¹

海外キャッシングとは、カードを使って海外のATMから現金を引き出すことを指します。この際に引き出した金額はキャッシング（借り入れ）として扱われ、返済までにかかる日数に応じて利息が発生します。

海外キャッシングにかかる手数料（利息）＝引き出す外貨の額 × 実質年率 ÷ 365 × 返済までにかかった日数 × 国際ブランドが定める為替レート

と計算できます。

具体的な例を見てみましょう。

アメリカのATMで1,000ドルを引き出し、30日後に返済したとします。楽天カードの実質年率は18.0%。この時の国際ブランドが定める為替レートが1ドル = 108円とすると、かかる利息は

1,000ドル　×（18.0%　÷　365日）×　30日 ×　108円/ドル　=　約1,598円

です。

これにATM利用手数料220円を加えた約1,818円が全体の手数料です。

このように、利用から返済までの日数が分かれば、利息も簡単に計算することができます。海外キャッシングを上手く利用すれば、渡航前に現金を両替して持っていくよりもお得に現地通貨を手に入れることも可能かもしれません。

Q. 楽天カードの海外キャッシング、繰り上げ返済するには？

海外キャッシングの手数料（利息）は、返済までの日数が長くなればなるほど高額になります。そのため、できるだけ早く返済したいところですよね。

例えば、上と同じように500ドルを海外キャッシングし、7日後に繰り上げ返済した場合の利息は

1,000ドル　×（18.0%　÷　365日）×　7日 ×　108円/ドル=　約378円

となり、30日かけて返済するよりお得になるでしょう。ATM手数料(220円)を足すと、合計の手数料は598円です。

楽天カードでは、通常のキャッシング返済日は利用日翌月の27日（土・日・祝の場合は翌営業日）と定められています。しかし、所定の手続きを踏めば早めに返済することも可能です。

【楽天カード海外キャッシング繰り上げ返済の方法】²

引き落とし反映後、0120-30-6910（24時間対応）に電話
音声案内に従い、「4」の支払関連を選択
「カード番号」、「生年月日」を入力
「1」のご利用残高の一括（全額）支払いを選択
指定口座に返済額を振り込む

ただし、海外からは日本のフリーダイヤル（0120で始まる電話番号）に電話をかけられないかもしれない点に注意しましょう。日本帰国後すぐに返済の電話をかけるといいかもしれませんね。

楽天カードを使って海外店舗で買い物（外貨決済）³

クレジットカード払いに対応している場所であれば、海外でも楽天カードを使ってそのまま支払うことができます。この際に注意したいのは為替レートと海外事務手数料です。

日本円以外の通貨で支払った場合、利用金額はカードの国際ブランド（Visa、Mastercard、JCBまたはAmerican Express）が定めるレートに従って両替されます。このレートはGoogle検索などで表示される実際のレートとは若干異なることがあります。また、両替は利用日ではなく後日決済処理の時に行われるため、利用後すぐに請求額を知ることはできません。

加えて、楽天カードが定める海外事務手数料と呼ばれる手数料も発生します。海外事務手数料は、カードの国際ブランドに応じて以下のように定められています。

カードの国際ブランド	海外事務手数料
Visa	1.63%
MasterCard	1.63%
JCB	1.60%
American Express	2.00%

また、海外事務手数料は海外でカードを使った場合だけでなく、海外通販サイトなどで日本円以外の買い物をした際にもかかることを覚えておきましょう。

海外事務手数料は、以下のように計算できます。

海外事務手数料 = 使った外貨の額 × 海外事務手数料（%）× 国際ブランドが定める為替レート

実際にかかる手数料の例を見てみましょう。アメリカで楽天カード（Visa）を使って1,000ドル分の買い物をしたとします。決済処理が行われた日のVisa基準レートは1ドル＝108円だとします。

1,000ドル　×　1.63％　×　108円　＝　約1,760円

楽天カードをそのまま使うよりも、海外キャッシングをする方が安く済むかもしれませんね。自分のニーズに合わせて、お得に楽天カードを使えるよう、海外利用時の手数料をしっかり把握しておきましょう。

💡楽天カード以外の選択肢：Wiseデビットカード

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海外でカードを利用することが多い人また海外通販などで外貨支払いが多い人は、Wiseデビットカードを検討してみてもいいかもしれません。

Wiseマルチカレンシー口座に、日本円残高をチャージすれば、あらかじめ好きな外貨（対応通貨：56通貨）に両替しておくことも、自動で両替することも可能です。

両替手数料も0.45%~3%と格安で、日本の主要銀行が発行するデビットカードと比べ、最大75%安く外貨での支払いを済ませられます。

特徴
両替手数料が0.45%〜3%と安い（日本円→米ドルなら0.6%）実際の為替レートを使用支払い後、すぐに手数料がわかる海外ATMでの現金引き出しは、月に2回まで3万円までなら無料

例えば、Wiseデビットカードを使ってアメリカで1,000ドルの買い物をしたとします。Wiseの米ドル残高があれば、手数料なしでそのまま支払いに利用可能です。

もし日本円の残高を使う場合は、

1,000ドル　× 0.6％ ×　108円/ドル　＝　648円

の両替手数料がかかります。

楽天カードやその他のクレジットカードとは違い、Wiseデビットカードに適用される為替レートは常に実際の為替レートなので、外貨支払いでも使った金額がすぐに分かります。支払い前に、ウェブサイト・アプリから手数料シミュレーションも可能です。

📖より詳しく

楽天カードの海外旅行傷害保険について：利用条件に注意！⁴

楽天カードには海外旅行傷害保険が付帯しています。海外でもしものことがあった際に便利なサービスですが、適用を受けるには利用条件を満たしている必要があります（※）。

※楽天プレミアムカードは自動で海外旅行傷害保険が適用されるため、利用条件を満たす必要はありません。

【利用条件】
日本出国前に募集型企画（ツアー）旅行の代金を楽天カードで支払っていること

【補償対象期間】
日本出国日から3カ月後の午後12時（24時）までの旅行期間に限る

【補償内容】

保険の種類	楽天カード	楽天プレミアムカード
傷害死亡・後遺障害（最高額）	2,000万円	5,000万円
傷害治療費用（1事故の限度額）	200万円	300万円
疾病治療費用（1疾病の限度額）	200万円	300万円
賠償責任（自己負担額なし）（1事故の限度額）	2,000万円	3,000万円
救援者費用（年間限度額）	200万円	200万円
携行品損害（自己負担額3,000円)）（年間限度額）	20万円	50万円

以上はあくまでも概要です。実際に海外で楽天カードを利用する前には、条件をしっかりと確認するようにしましょう。

渡航先で何かあった時の問い合わせ先⁴

海外滞在中に楽天カードの盗難や紛失などがあった場合、また事故にあうなどして保険の適用を受けたい場合は、速やかに以下のコールセンターに問い合わせましょう。

楽天カード株式会社保険デスク（楽天損保）：81-18-888-9289
楽天カードコンタクトセンター紛失・盗難専用ダイヤル：81-92-474-9256

まとめ

以上、楽天カードを海外で使うにあたっての注意事項を見てきました。海外ではカードで直接決済するだけでなく、海外キャッシングでATMで現地通貨を引き出すことも考えられます。それぞれ異なる手数料がかかるので、利用前に再確認しましょう。

海外利用には、楽天カード以外にもWiseデビットカードなども検討してみてもいいでしょう。複数通貨を同時に管理でき、好きな時に格安の手数料で両替して使うことができます。

海外旅行に：Wiseカード🚀

ソース

*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。

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