
ニュージーランドで使えるおすすめのクレジットカードはどれ?手数料や注意点も解説!
ニュージーランドでの支払い手段としてクレジットカードが便利です。しかし、利用時や日本円の両替時に、手数料が発生することに注意が必要です。
ニュージーランドのクレジットカードの事情において、以下のような疑問を感じたことはありませんか?
- ニュージーランドでクレジットカードを作る方法は?
- ニュージーランドでクレジットカードは使える?
- JCBカードも利用できる?
そこで本記事では、ニュージーランドでおすすめのクレジットカードや利用時の注意点を解説します。また、クレジットカード以上に手数料を抑えられるWiseデビットカードの活用についても紹介します。少しでもお得にニュージーランドを楽しみたい方は、ぜひ最後までご覧くださいね!
目次🔖 |
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ニュージーランドのクレジットカード事情
初めてニュージーランドへ渡航する人にとって、「どこでクレジットカードを使えるのか?」と気になりますよね。ニュージーランドのクレジットカード事情をまとめると、以下の通りです。
- 多くの場所で利用可能
- 一部の個人店などは利用できない場合があります
- AMEX、JCBは利用できない場合も
ニュージーランドでは、クレジットカードが広く普及しており、ほとんどの店舗や施設で利用可能です。スーパーやレストラン、カフェ、ホテルなど、日常的な場所での支払いにクレジットカードを使えます。特に近年、少額の支払いでもカードを利用する人が多く、現金を持ち歩かない傾向があります。1
ただし、すべての場所でクレジットカードが使えるわけではありません。例えば、一部の個人経営の小規模店舗、郊外の公共交通機関などでは、場合によっては現金のみのこともあるかもしれません。
また、クレジットカードのブランドについては、VISAやMasterCardがメインです。アメックス(AMEX)やJCBは利用できない店舗も存在します。
ニュージーランドでクレジットカードを使う時は、手数料に気をつけよう
ニュージーランドでクレジットカードやデビットカードを利用する際には、手数料に注意が必要です。現地ではキャッシュレス決済が一般的で、多くの店舗や施設でカードが使えます。しかし、決済時には為替レートに加えて、海外事務手数料(通常2.20%〜)が上乗せで発生することを理解しておきましょう。
また、ニュージーランドで現金を引き出す場合は、海外ATM手数料が発生します。一般的に、1万円以内の引き出しで110円、1万円超の引き出しで220円ほど。さらに、カード発行会社やATMの運営銀行によっては、追加の手数料が発生する場合もあります。また、クレジットカードで現金を引き出す場合、利息が発生することもあるため、注意が必要です。
日本ではクレジットカードが主流ですが、ニュージーランドでは銀行口座に紐付いたデビットカードの利用が一般的です。2この点、Wiseデビットカードを持っていれば、現地決済がスムーズになるだけでなく、通常のクレジットカードよりも手数料を抑えられます。
ニュージーランドで使えるおすすめのクレジットカード|3選
ニュージーランドで使えるおすすめのクレジットカードは、以下の通りです。どれもニュージーランドで使い勝手の良いVISAとMastercardでまとめています。また、年会費無料で海外旅行保険(利用付帯)も付いています。3+4+5
項目 | 楽天カード | 三井住友カード(NL) | エポスカード |
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年会費 | 永年無料 | 永年無料 | 永年無料 |
海外事務手数料 | 3.63% | 3.63% | 2.20% |
海外ATM手数料 | 1万円以下:110円 | 1万円以下:110円 | 1万円以下:110円 |
1万円超:220円 | 1万円超:220円 | 1万円超:220円 | |
実質年率 | 18.0% | 18.0% | 18.0% |
海外旅行傷害保険 | 最高2,000万円(利用付帯) | 最高2,000万円(利用付帯) | 最高3,000万円(利用付帯) |
ポイント還元率 | 1.00% | 0.50% | 0.50% |
1. 楽天カード(VISA or Mastercard or JCB or AMEX)
楽天カードは、年会費無料で高いポイント還元率を誇ります。海外旅行傷害保険も付帯しており、万が一の際にも安心です。ニュージーランドでもVISAブランドやMastercardが広く受け入れられているため、問題なく利用できます。また、貯まったポイントは楽天市場などで活用でき、帰国後も無駄になりません。
【差別化ポイント】
- ポイントの高い還元率
- 楽天ユーザーにとってお得
- 好きなカードブランドの選択が可能
2. 三井住友カード(VISA or Mastercard)
三井住友カード(NL)は、年会費が永年無料のナンバーレスカードです。カード情報が表面に記載されていないことから、セキュリティ面に強いと言えます。VISAまたはMastercardの国際ブランドを選択でき、ニュージーランド国内の多くの店舗で利用可能です。さらに、海外旅行傷害保険も付帯しており、旅行中のトラブルにも対応可能。
【差別化ポイント】
- ナンバーレス(セキュリティに強い)
- VISA or Mastercard の選択が可能
3. エポスカード(VISA)
エポスカードは、年会費無料の中で、海外旅行傷害保険が最も強いカードです。VISAブランドのため、ニュージーランドでも幅広く利用できます。また、マルイ店舗での即日発行が可能なため、急な渡航にも対応できるのも魅力です。
【差別化ポイント】
- マルイ店舗で即日発行可能
- 海外旅行保険に強い
お得に外貨決済:Wiseデビットカード
ニュージーランドで買い物やその他の支払いをする時には、手数料がかさむ可能性があるクレジットカードに変わる、Wiseデビットカードを使用することもできます。
このカードは海外での使用に特化している点が特徴で、外貨での決済コストが日本の銀行が発行したカードの最大2倍安くなるというメリットがあります。
利用したい場合は、ニュージーランドに行く前にWiseアカウントを作成し、発行手数料1200円を支払って発行しておきます。手元に届いたら、紐付いているマルチカレンシー口座に日本円を入金しましょう。これでニュージーランドでのお買い物の準備が完了します。
Wiseデビットカードをニュージーランドで利用すると、実際の為替レートを使っているので手数料の上乗せを気にする必要がありません。もしニュージーランドで10万円分支払った場合の手数料は577円。0.58%の手数料で収まります(2025年2月27日時点)。その他のクレジットカードよりも、低い手数料で外貨決済が出来るかもしれません。
【Wiseデビットカードの特徴】
Wiseの会員登録・使い方
「クレジットカードの代わりにWiseデビットカードを使いたい!」と思ったら、まずは無料のアカウント登録から行います。もちろんすべてネット完結です。
- Wiseホームページからアカウント登録
- 本人確認を行う(日本国内在住の場合はマイナンバーが、海外在住の場合はマイナンバーは不要ですが海外の本人確認書類が必要です)
- アカウント作成は完了!
Wiseのデビットカードの使い方を知り、実際にニュージーランドを始めとする世界各地で活用してみてくださいね。
まとめ
ニュージーランドではVisaやMastercardが広く使えますが、JCBは対応店舗が少ないため注意が必要です。クレジットカード利用時には海外事務手数料(2.20%〜)や海外ATM手数料(1回110〜220円)がかかるほか、クレジットカードで現金を引き出す場合には利息が発生することもあるため、余計なコストを抑える工夫が大切です。
その点、Wiseデビットカードは中間為替レートでの両替を採用し、低手数料で現地通貨決済が可能なため、海外での支出を抑えるのに最適です。特に長期滞在や頻繁に海外に行く人には便利な選択肢となるでしょう。
ニュージーランドでの支払いは、クレジットカードとデビットカードを上手に使い分けることで、コストを抑えながら快適に過ごせます。事前に手数料を確認し、最適な決済方法を選びましょう。
ニュージーランドクレジットカードに関するよくある質問
ニュージーランドでクレジットカードを作る方法は?
ニュージーランドでクレジットカードを作るには、現地の銀行で口座を開設し、信用審査を通過する必要があります。ただし、永住権や長期滞在ビザがないと発行が難しい場合があります。
ニュージーランドでクレジットカードは使えますか?
A2:ニュージーランドではVisaやMastercardが広く普及しており、ほとんどの店舗やオンライン決済で利用可能です。AMEXは使える場所が限られ、JCBは対応店舗が少ないため注意が必要です。
ニュージーランドでJCBカードは使えますか?
JCBカードは一部の店舗やホテルで利用できますが、対応していない場所も多いため、VisaやMastercardを併せて持つのが安心です。
ソース
- New Zealand Cards and Payments – Opportunities and Risks to 2028 | GlobalData
- Smart pay
- 楽天カード
- 三井住友カード
- エポスカード
*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。
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