イギリス転送サービス：人気の4社を比較！手数料はいくら？

Yumiko Kijima

2021年1月27日（1年以上前に更新）

8分で読めます

最近ではオンラインショッピングの普及により、世界中のショップから商品を購入できるようになりました。しかしショップの中には、日本への商品配送に対応していないものもあります。

その際に便利なのが、転送サービスです。この記事では転送サービスの基本的な仕組みを紹介。イギリスからの転送サービスに焦点を当て、4社の手数料を比較しました。また、海外での利用・海外通販サイトでの外貨での支払いに便利なWise多通貨デビットカードについても紹介します。

🛍海外オンラインショップでの買い物に日本のカードを使う際には、思わぬ手数料に注意！

イギリスをはじめとした海外オンラインショップでの買い物で、クレジットカード・デビットカードを使っている人も多いはず。外貨の支払いを日本のカードで行うと、1.6%〜3%程度の外貨取扱手数料がかかります。この手数料は、MastercardやVISAなどの国際ブランドの定める為替レートに上乗せされる形で請求されるので、払っていること自体に気づいていない人も多いかもしれません。

普通のカード以外の選択肢として、世界中での決済に特化したWise多通貨デビットカードを検討してみてもいいかもしれません。Wiseデビットカードは、常に実際の為替レートと0.45%〜3%の格安の両替手数料で両替ができます（例えば、日本円から英ポンドへの両替は、0.6%の手数料で済みます）。その結果、外貨での支払いは、日本の銀行が発行するカードに比べ、最安で4分の1の手数料で済む結果に。

海外オンラインストアを頻繁に利用する人こそ、カードの外貨取扱手数料に注意するようにしましょう。

高額な外貨取扱⼿数料を撃退🔥Wiseカード

🔖目次
イギリスの転送サービスの基本的な使い方イギリスの転送サービス：人気の4社を比較！イギリスの転送サービスにかかる手数料外貨での支払いを銀行カードの最大4倍安く：Wise多通貨デビットカード

イギリスの転送サービスの基本的な使い方

イギリスの転送サービスは、購入者に代わって転送会社がイギリス国内で商品を受け取り、日本（または他の国）に発送してくれます。

イギリス転送サービス利用の具体的な流れは、まず転送サービスに登録すると、配送用のイギリス国内住所が発行されます。買い物をしたいイギリスのオンラインストアで、配送先としてその転送サービスの住所を入力します。商品が該当の住所に届くと、転送サービス会社が日本へ商品を送ってくれるようになっています。

商品を購入したいイギリスのショップが日本への発送に対応していない場合や、日本への配送料が高額になる場合などに転送サービスを利用してみるといいでしょう。

イギリスの転送サービス：人気の4社を比較！

Forward2me（フォワード・トゥー・ミー）

Forward2meはイギリスに拠点を置いた転送サービスです。イギリスから200以上の国と地域への転送を担っており、補償や追跡の有無、商品の種類などに基づいて最適な配送方法を選択することもできます。さらに、複数の荷物は無料で同時配送（Consolidation）してくれます。¹

特徴¹⁻²
手数料体系：日本向け1kgあたり£18.85（約2,700円）～（シミュレーション）配送時間：2営業日〜30日間無料で商品を保管してくれる家具や自転車など、大きな商品の発送にも対応口コミ評価が高い（Trustpilot）免税倉庫を利用すると、商品によっては税金を節約できることも

Borderlinx（ボーダーリンクス）

Borderlinxは世界最大級の転送サービスです。イギリスに加え、アメリカやドイツ、香港からの転送にも対応しています。配送コストシミュレーターで事前に手数料を確認することができます。³

特徴³⁻⁶
手数料体系：約2,686円〜（シミュレーション）配送時間：2営業日〜　違うストアで買った複数の荷物をまとめて同時配送 30日間無料で商品を保管してくれる荷物の詰め直し（容量縮小）サービス無料

Parcl（パーセル）

オーストラリア発のParclは、世界各国の「転送してほしい人」と「転送する人」をつなぐサービスです。転送依頼を作成すると、条件に合った登録メンバーとマッチング。料金や配送方法などを交渉し、合意の上で転送に進みます。⁷

特徴⁷⁻⁸
手数料体系：1kgあたり平均3.64$（約377円）、1商品あたり平均9.05$（約940円）購入代行にも対応（買いたいオンラインストアで利用できる支払い方法がない時など）家具や楽器、自転車などの大型・高額商品の転送にも対応口コミ評価が高い（Trustpilot）

Forwardvia（フォワードヴィア）

Forwardviaはイギリスの転送サービスです。送金シミュレーターで料金を事前に確認できるだけでなく、補償や追跡の有無、商品の種類などに基づいて最適な配送方法を選択することもできます。⁹

特徴⁹⁻¹³
手数料体系：1kgあたり25.27£（約3,570円）〜（シミュレーション）配送時間：3営業日〜 30日間無料で商品を保管してくれる（プレミアムメンバーになれば60日間）荷物の詰め直しや同時配送は別料金購入代行にも対応

イギリスの転送サービスにかかる手数料

転送サービスを利用する際に、最も気になるのは配送料ですよね。それぞれのウェブサイトでは、荷物の大きさと重さを指定すると、シミュレーションで配送料がいくらになるのか事前に確認することができます。

例えば、イギリスから日本へ2kgの衣類（30㎝×30㎝×30㎝）を転送してもらう場合、かかる手数料は

Forward2me：£39.50~72.18（約5,580~10,000円）
Borderlinx：£54.21（約7,700円）
Parcl：101$（約10,450円）※
Forwardvia：£39.45~80.00（約5,600~11,300円）

となりました（シミュレーション：2021年1月20日時点）。

※Parclは実際の商品の中身や価格、転送してくれる相手によって価格が異なるため、必ずしも同じ条件での比較とはなりません。

荷物の形態・重さによっても手数料は異なるので、具体的には各転送サービスのコストシミュレーションから確認してください。

💡外貨での支払いを銀行カードの最大4倍安く：Wise多通貨デビットカード

Wiseデビットカードは、海外での利用・海外通販サイトでの外貨の支払いにぴったりの多通貨対応カードです。

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使い方は、かんたん。

まず、デビットカードと紐づく、Wiseマルチカレンシー口座を開きます。
マルチカレンシー口座に日本円をチャージ。
口座内で日本円から使いたい通貨に格安の両替手数料（0.45%-3%）とその時の実際の為替レートで両替ができます。両替した通貨は口座内に保持できます。対応通貨は55種類以上！
口座内に該当の通貨がない場合、自動両替の機能もあります。この場合、最も両替手数料が安くなる通貨が自動で選ばれます。（例えば、アカウント内に日本円と米ドルしかないが、英ポンドで買い物をしたい場合、日本円→英ポンドの両替手数料が米ドル→英ポンドより安ければ、自動で日本円が英ポンドに両替され、買い物ができます。）
海外通販サイト・海外店舗でWiseデビットカードを使って支払いをしましょう。

申し込みは全てオンラインで完結します。

マルチカレンシー口座には他にも以下のような機能があります。

海外の口座情報を取得して、送金・支払いの受け取りができます。
英ポンド・米ドル・ユーロ・オーストラリアドル・ニュージーランドドル・シンガポールドル・ハンガリーフォリント・ルーマニアレイを、現地に口座があるかのように受け取れます。例えば、イギリスの口座情報を取得すれば、イギリスからの送金を国内送金のように受取手数料無料で受け取ることができるということです。
世界70以上の国へ、日本の銀行に比べ最安で14分の1の手数料で海外送金できます。

海外へ送金する、海外送金を受け取る機会がある、また複数の通貨を管理する必要がある人に向いているサービスでしょう。マルチカレンシー口座は無料で開設できます。より詳しく知りたい人は動画もチェックしてみてください。

個人ユーザーは、デビットカードの発行には1,200円がかかります。ビジネスユーザーは、カードの発行手数料は無料です。個人・ビジネス共に、年会費は無料です。

海外通販サイトでの買い物にWiseデビットカードを使えば、買い物コストを節約できるかもしれません。特に日本円から英ポンドへの両替手数料は0.6%と、普通のクレジットカードの外貨取扱手数料（1.6%〜3%）と比べると、お得に使えるのではないでしょうか。

まとめ

以上では、イギリス転送サービス4社を比較して見てきました。各社それぞれ手数料だけでなく、サービスや形態も異なるので、比較して自分に最適なものを選ぶようにしましょう。

また、海外通販サイトで買い物する際は、カードの外貨取扱手数料に注意しましょう。思わぬコストになり得ます。Wiseデビットカードなど、外貨の支払いに特化したカードを検討してみてもいいかもしれませんね。

海外通販・旅行に：Wiseデビットカード💳

Wise for sending money

ソース

*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。

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