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PayPalの返金手続き方法・手数料を徹底解説！

Yumiko Kijima

2020年1月29日（1年以上前に更新）

8分で読めます

海外通販サイトの支払いなどに便利なPayPal。しかし、キャンセル時や誤って二重決済をしてしまったときなど、返金処理が必要になることも。そんな時、返金してもらうにはどうすればよいのでしょうか？

この記事ではPayPalで返金手続き方法を解説します！

リアルレートで海外送金: PayPalに代わる選択肢

日本からアメリカの友人に1,000ドル届くように送金する場合

	送金手数料	為替レート	合計コスト
PayPal	499円¹	PayPalの4%の通貨換算手数料が上乗せされた為替レート¹	499円+40ドルに相当する日本円
Wise	1,121円²	実際の為替レート	1,121円

（2020年1月22日17:42(GMT+2)時点確認）

PayPalが使用する為替レートには4%の通貨換算手数料が上乗せされていることに気をつけましょう¹。実際の為替レートで海外送金したい人はWiseのような海外送金サービスを検討してみてもいいでしょう。

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PayPalの返金の条件・方法は？

PayPalで返金を求める際には、以下の2つのケースで手続きの方法が若干異なります。

受取人（売り手）がまだ支払いを受け取っていない場合
受取人がすでに支払いを受け取った場合

1の場合は、支払い自体をキャンセルできます。2の場合は、支払いの受け取りから180日以内であれば、返金を求めることが可能です。以下で詳しく方法を解説します。

受取人が支払いを受け取ったかどうか確認する³

PayPalアカウントにログインする
[最近の取引］または画面上部の［取引］から支払いステータスを確認

支払いステータス⁴	意味
「未受領」「未決済」	受取人が支払いを受け取っていない→支払いキャンセルへ
「完了」	支払い完了済み→180日以内に返金申し込みへ
「未受諾」	受取人が支払いの受け取りを承諾していない→そのまま30日経過すると自動的にキャンセルされる
「返金済み」「拒否済み」	すでに返金処理がなされた→返金が反映されるには最大で30日かかることも
「保留」「一時保留」	PayPalが取引を調査している→詳しくはPayPalに問いあわせましょう

・受取人が支払いを受け取っていない場合→PayPalで支払いをキャンセルする

マイページから［取引履歴］を開く
キャンセルを希望する支払いを選択
[支払いをキャンセル]をクリック⁵
※[支払いをキャンセル]ボタンがない場合は、受取人に連絡し、支払いを拒否するよう依頼する必要があります。受け取らないまま30日が経過すると、その支払いは自動的にキャンセルとなり返金されます。

・受取人がすでに支払いを受け取った場合→180日以内にPayPalで返金を申し込む

受取人に返金してほしい旨を連絡（メールなど）
受取人が返金の操作を実施
受取人が返金を実行しない場合は、PayPalの問題解決センターに異議申し立てを行うことができる(後述)⁶

PayPalの返金にかかる手数料はいくら？誰が払う？

返金手続きを行う際、買い手（返金を受け取る側）に手数料が発生することはありません。しかし、売り手（返金を行う側）は、1回の返金あたり40円（少額決済手数料制度を利用している場合は7円）の手数料がかかります。

これは、返金を実行した場合でも、決済手数料のうち固定分（40円もしくは7円）がPayPalによって保持されるためです。⁷⁺⁸

PayPalで海外からの返金を受け取る際に注意！：PayPalの為替レート

海外からの返金を受け取る際には、為替レートに注意する必要があります。なぜなら、返金時には返金日のレートが適用されるからです。つまり、為替レートが変動することで、返金額が元の支払金額に満たない場合があるのです。⁶

例えば、海外の通販サイトで100ドルの商品を購入したとします。購入日の為替レートは1ドル＝110円だったため、11,000円を支払いました。しかし返金が実施された日のレートが1ドル＝109円となった場合、売り手が同じ100ドルを返金しても、買い手が受け取るのは10,900円になってしまうのです。

また、そもそもPayPalで海外の相手に支払う際には、実際の為替レートが使われていないことも知っておくといいでしょう。

PayPalの為替レートには、送金金額の4%が通貨換算手数料（為替手数料）として上乗せしています。実際の為替レートを使って海外送金を行うWiseと比べてみるとその差がわかりやすいでしょう。

日本からアメリカの受取人へ1,000ドル届くように送金する場合

海外送金プロバイダ	送金手数料	為替レート	合計入金額
PayPal	499円¹	PayPalが定める為替手数料4%を上乗せしたレート（1JPY = 0.0087 USD）⁹	115,301円
Wise	1,121円²	実際の為替レート（1JPY = 0.0091 USD）²	111,056円²

（2020年1月22日17:42(GMT+2)時点確認）

日本からアメリカへ1,000ドルを送金することを仮定して、PayPalでシミュレーションをすると、1,000ドル=114,802円と表示されました。

同時間に実際の為替レートを使用する海外送金サービスWiseでシミュレーションを行うと、1,000ドル=109,935円となりました。

これらにそれぞれの送金手数料を加えると、

・PayPalでは114,802円＋499円=115,301円

・Wiseでは109,935円+1,121円=111,056円

がアメリカの口座に送金するために必要な日本円入金額だとわかります。

つまり、送金手数料はPayPalの方が安く見えても、その為替レートによってWiseの方が合計コストは安くなる結果に。

海外送金は、送金手数料だけではなく常に為替レートも比較することが重要です。PayPalだけでなく銀行も為替手数料を上乗せした為替レートを使用しています。

為替レートに含まれた「隠れコスト」に悩まされたくない人は、Wiseのようなリアルレート海外送金サービスを検討してみてもいいですね。

PayPalの返金はいつ？返金処理にかかる期間

PayPalの返金は、支払いを行った場所に戻されます。つまり、PayPalアカウントの残高から支払った場合はPayPal残高に、カードから支払った場合はカードに返金されます。また、銀行口座からの支払いは、基本的に銀行口座に直接返金されますが、何らかの理由でそれができない場合はPayPal残高に返金されます。

PayPal残高への返金は、通常返金処理が行われてから3~5日で反映されます。対してクレジットカードやデビットカードからの支払いは、返金が反映されるまでに最大で30日かかることもあります。⁶

PayPalの返金でトラブルが起きたら...

「注文した商品と違う商品が届いた」「売り手が返金に応じてくれない」など、トラブルが生じてしまうことも考えられます。その場合は、PayPalの問題解決センターに問い合わせましょう。その場合も、送金を行ってから180日以内である必要があります。⁶

問題解決センターに問い合わせる方法

ログイン後、［最近の取引］または画面上部の［取引］から、問題のある取引をクリック
[問題を報告]ボタンをクリック
問題のタイプを選択し、指示に従って必要項目を入力して手続きを行う
問題が解決しない場合はクレームを提出¹º

PayPalでの返金まとめ

以上、PayPalで返金手続きを行う方法を見てきました。相手がまだ送金を受け取っていない場合は、取引履歴から送金をキャンセルすることができます。相手がすでにお金を受け取っている場合は、相手に直接連絡を取るか、PayPalの問題解決センターに問い合わせることで返金を依頼することが可能です。

返金時には売り手側に40円（もしくは7円）の手数料がかかります。また、海外からの返金を受け取る際には、返金日の為替レートが適用されるため、返金額が支払額と異なってしまうこともあるので注意しましょう。

そもそもPayPalが適用する為替レートには、送金額の4%という高額な通貨換算手数料が上乗せされていることを知っておくとよいでしょう。実際の為替レートで海外送金したい場合は、Wiseをチェックしてみてもいいでしょう。

ソース

PayPal: ご利用手数料｜個人向け

Wiseシミュレーション（2020年1月22日17:42(GMT+2)時点確認）

PayPal: 支払い履歴の確認方法｜サポート

PayPalヘルプセンター: PayPal支払いのステータスとは何を意味するのですか。

PayPalヘルプセンター: すでに完了したPayPal支払いをキャンセルできますか。

PayPalヘルプセンター: PayPalでの支払いの返金を請求する方法を教えてください。

PayPalヘルプセンター: 買い手に対してPayPal支払いを返金する方法を教えてください。

PayPal: 決済手数料｜ビジネス向け

PayPalアカウントにログインし、送金シミュレーションした結果（2020年1月22日17:42(GMT+2)時点確認）

PayPal: 取引に問題がある場合｜サポート

*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。

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